基本的な考え方
大塚グループは、企業理念の実現には、社員一人ひとりが健康で活力に満ち、成長し続けることが不可欠だと考え、健康維持と増進に資する取り組みを行っています。また、多様な社員の活躍がイノベーションやグローバル化の推進につながると考え、個々の能力や個性を最大限に活かせる環境整備に注力しています。環境整備に際しては、公平性と公正性を重視し、従業員の挑戦と成長機会が損なわれないように配慮しています。
健康経営
Otsuka-people creating new products for better health worldwide
（世界の人々の健康に貢献する革新的な製品を創造する）
私たちは、企業理念の追求には、従業員一人ひとりの心身の健康が不可欠であると考えています。自らの持つ能力や個性を十分に発揮し活躍するために、従業員自らが健康の維持・増進に努めるとともに、その職場環境の整備に努めます。
大塚ホールディングス株式会社
代表取締役社長 兼 CEO 井上 眞
健康経営 推進体制
企業理念の追求には、従業員一人ひとりの心身の健康が欠かせません。そのため、大塚グループでは、健康経営統括責任者である大塚ホールディングスの代表取締役副社長のもと、大塚製薬健康保険組合、各グループ会社の健康経営推進者や産業医・産業保健師といった専門職スタッフとが連携し、組織横断で従業員やそのご家族の健康維持・増進に向けた取り組みを進めています。健康維持・増進に関する課題や、その取り組み目標・進捗に関しては、取締役会でも監督しています。
推進体制（国内）
また、従業員の健康情報を健康管理システム※に統合し、各事業所に配備した医療職、衛生管理者、所属長がいつでも各役割に必要な情報を共有できるようにしています。さらにその情報から各グループ会社の健康状況を分析し、グループの取り組みなどを検討しています。
※産業保健スタッフ等による従業員の定期健康診断、問診等の健康情報の管理を行っているシステム
具体的な取り組み
健康経営行動計画目標/進捗
2023年目標
健診受診率 90%
特定保健指導実施 55%
2023年実績
健診受診率 84.7%
特定保健指導実施 74%
2024年目標
健診受診率 84%
特定保健指導実施 73.5%
※大塚製薬健康保険組合（大塚グループ国内企業対象）の被保険者と被扶養者
- 詳細は「主要サステナビリティデータ」をご参照ください。
健康経営戦略マップ
健康経営の推進にあたって、経営課題の解決に対する健康経営の施策の効果を把握し、PDCAサイクルを回すため、各社ごとに健康経営戦略マップを作成しています。経営課題の解決に資する行動指標を明確にすることで、取り組みの実効性を高めています。
健康増進活動
健康セミナーの開催 ～社員・社員のご家族も健康へ～
社員の健康を推進するために大塚製薬健康保険組合、医療職、各社健康管理担当が連携して社員の健康増進に向けた活動を行っています。その一つがグループ社員やそのご家族を対象にした「健康セミナー」です。2015年からスタートし、グループの健康への取り組み、健康保険組合の紹介、社員や家族の健康につながる情報などを伝えるために、全国の主要都市でセミナーを開催しています。グループの事業における知見を活かした内容で構成しており、自身と家族の健康を見つめ直すきっかけとなっています。
女性特有の健康課題への対応
大塚グループ各社が加盟する大塚製薬健康保険組合では、ライフステージごとに心身にさまざまな変化が生じる女性をサポートする体制として、2022年より婦人科産業医と契約し、相談窓口を設置しました。また「女性の健康とプレゼンティーイズム」というテーマで全社員を対象としたセミナーを開催し、約5,700名が参加しました。2023年度は女性社員にアンケートを実施し、その結果をもとにさらなる健康課題の解決に努めます。そのほか、子宮頸がんウイルスチェックを、希望する30歳未満の全女性被保険者に費用負担なしで実施しており、子宮頸がんの早期発見・早期治療につなげています。
ヘルスリテラシーの向上
大塚製薬健康保険組合では、「健康診断・人間ドックの受診」「健康セミナーへの参加」などの活動に対してポイントが付き、付与されたポイントを福利厚生として自由に選択・利用できる「カフェテリアプラン」を2023年より開始しました。そのほか、各社と連動して「ヘルシーな飲酒習慣」などの健康コラムを作成・配信し、社員・家族への健康維持・増進に努めています。
グループ共通の取り組み（国内）【2022年】
大塚健康保険組合では、毎年全グループ社員向けに健康増進の取り組みを実施しています。
| No | 取り組み | 目的/概要 | 実施回数/期間 |
|---|---|---|---|
| 1 | 女性の健康セミナー（オンライン開催） | 婦人科産業医より「女性の健康セミナー～女性の健康課題の正しい理解と対処方法～」をテーマにセミナーを開催 | 1回 |
| 2 | KENPOWALK | 健康習慣を身に付けるため、歩数計アプリによるスマホウォークラリーを開催 | 3ヶ月間 |
| 3 | お口ケア30日チャレンジプログラム | 日常の口腔ケアを正しく効果的に行う力を身に付けるため、アース製薬と共同で実施 | 30日間 |
| 4 | ノンスモ禁煙サポートプログラム | 禁煙補助薬を使用した短期間の禁煙体験プログラム | 2023年5月～2023年6月 |
メンタルヘルスケアの取り組み
国内のグループ各社では、従業員の心理的な負担の程度を把握し、セルフケアや職場環境の改善につなげ、従業員のメンタルヘルス不調の未然防止を図ることを目的に、全従業員を対象としたストレスチェックを年1回実施しています。ストレスチェックの結果が高ストレスに該当した社員に対しては、看護師や保健師の個別カウンセリングを行い、メンタルヘルス電話相談窓口の設置やメンタルヘルスに関するセミナーの開催など、きめ細やかな体制で従業員のメンタルヘルスケアに努めています。
集団感染の未然防止と健康被害の予防
大塚グループでは、新型インフルエンザなどの感染拡大下においても、社員が安全に働けるよう、在宅勤務制度の導入や書類・承認プロセスの電子化など新たな働き方を導入しています。
働き方改革
時間外労働削減方針
大塚グループでは、社員一人ひとりの心身の健康を維持するためには、長時間労働の是正は不可欠であるとの方針のもと、現地法を遵守しながら、事業会社それぞれで独自の取り組みを進めています。
時間外労働削減の取り組み
大塚グループでは、時間外労働削減のために、勤怠システムでの労働時間の見える化を図り、個人の画面に36協定警告、勤務表未登録などの警告を表示するなど、長時間労働の抑止を行っています。またさらに人事部などが個々のPCのオンオフログを確認できるシステムを導入し、社員一人ひとりの心身の健康を維持できるよう取り組みを行っています。
大塚製薬では、時間外労働削減・短縮のため、上司が部下の業務時間を適切に管理できるよう、時間外労働は事前申告制となっているほか、やむを得ず終業時刻が深夜になった際に終業時刻から次の始業時間の間に一定時間の休息を設けることで、社員が健康な状態で勤務できる環境をつくることを目的に勤務間インターバル制度を制定しています。そのほか、大塚倉庫では、本社部門・支店営業所毎に最終退出者と退出時刻をイントラネット上に掲載し、勤務状況の見える化により、社員の「時間あたり生産性」への意識向上に努めるとともに、各部署だけで解決するのでなく全社横断的に解決するための応召制度を導入しています。また、社員だけではなく、物流業界全体の課題となっていたドライバーの長時間労働、ドライバーや車両の不足の課題に貢献すべく、新たにトラック予約受付システムを構築しています。インターネットでの荷降ろし時間の予約受付を可能にし、ドライバーの待機時間を大幅に削減するなど、自社内だけではなく協力会社の働き方改革にも繋がっています。
外部評価例
| 内容 | 会社 | |
|---|---|---|
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健康経営優良法人 （大規模法人部門 ホワイト500） |
大塚製薬、大鵬薬品 |
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健康経営優良法人 （大規模法人部門） |
大塚ホールディングス、大塚製薬工場、大塚倉庫、大塚化学、大塚食品、イーエヌ大塚製薬 |
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健康経営優良法人 （中小規模法人部門ブライト500） |
大塚ウエルネスベンディング |
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健康経営優良法人 (中小規模法人部門 ネクストブライト1000） |
大塚製薬健康保険組合、大塚テクノ |
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健康経営優良法人 （中小規模法人部門） |
大塚メディカルデバイス、大塚ビジネスサポート、大塚電子、大塚メカトロニクス、はーとふる川内、岡山大鵬、大塚包装工業、JIMRO、徳島ヴォルティス |
| 内容 | 会社 | |
|---|---|---|
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スポーツエールカンパニー 従業員の健康増進のためにスポーツ活動の支援や促進に向けた積極的な取り組みを実施している企業を選定する制度（スポーツ庁） |
大塚製薬（8年連続、2024年より「シルバー認定」）、大鵬薬品（3年連続） |
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東京都スポーツ推進モデル企業 東京都では、社員のスポーツ活動の促進に向けて優れた取り組みやスポーツ分野における支援を実施している企業等を「東京都スポーツ推進企業」として認定する制度 |
大塚製薬（2015年から10年連続） |