生活者が気づいていない健康ニーズへの挑戦
大塚グループは“Otsuka-people creating new products for better health worldwide”（世界の人々の健康に貢献する革新的な製品を創造する）という企業理念のもと、疾病の診断から治療までを担う「医療関連事業」と日々の健康の維持・増進をサポートする「ニュートラシューティカルズ関連事業＊」の2つの柱で、「世界の人々の健康に貢献する、なくてはならない企業」を目指して事業を展開しています。
2024年からスタートした第4次中期経営計画では、「地球環境」「女性の健康」「少子高齢社会」の3つの社会課題に注力し、事業活動によってこれらの課題の解決を目指し、ウェルビーイングな未来を創造してまいります。
- *ニュートラシューティカルズ（Nutraceuticals）とは、Nutrition（栄養）とPharmaceuticals（医薬品）から作られた造語で、人々の日々の健康の維持・増進に有用である科学的根拠をもつ製品を指します
地球環境
考え方
「地球沸騰化時代の到来」と言われるように、近年では世界中で温暖化の影響が深刻化しており、それに伴う自然災害の増加や農作物の不作、熱中症による事故の増加や感染症の蔓延などさまざまな課題が顕在化しています。大塚グループはこれら気候および環境リスクへの対応として、熱中症対策や環境負荷低減に寄与する製品・サービスの提供や活動を実施することで、人々の健康に貢献したいと考えています。
大塚グループが提供するソリューション
イオン飲料「ポカリスエット」は、中国やインドネシアといったアジアを中心に世界20以上の国と地域で展開しています。熱中症対策や水分・電解質補給の重要性の啓発を通じて、新たにインド、米国などのエリアにも挑戦し、健康課題の解決を目指します。
北米でプラントベース食品を開発・製造販売するデイヤフーズ社は、植物由来の原料から作られるチーズ代替品やドレッシング、デザートなど、高品質で独創的な製品を開発しています。菜食主義者、食物アレルギーを持つ方のみならず、健康志向の高い方など多様なニーズを満たしています。チーズ生産過程における水使用量や二酸化炭素の削減といった環境への負荷低減にも引き続き貢献してまいります。
女性の健康
考え方
月経随伴症や更年期症状をはじめとした女性特有の健康課題における経済損失は、社会全体で3.4兆円に相当することが経済産業省の試算として2024年に報告されています。大塚グループでは、女性がいきいきと活躍するためには、女性自身や周囲の人々が女性のライフステージごとの心身の変化を理解し、各人に合った対処法の選択肢を増やせる環境づくりが重要だと考え、長年の研究開発で得られた知見をもとにさまざまなアプローチで女性の健康課題に取り組んでいます。
大塚グループが提供するソリューション
更年期症状や泌尿器婦人科関連の健康課題などは、その症状に個人差や人種差が大きいといわれ、個々の症状に応じたソリューションが必要とされています。米国ファーマバイト社は、2021年、2023年にそれぞれ女性特有の健康分野に強みがある米国のユコラ社、ボナファイドヘルス社を傘下にしました。大塚製薬が開発したエクオール含有食品「エクエル」の日米での展開に加え、これら米国企業からの科学的知識やデータを活かし、女性の健康課題に対するソリューションの提供をグローバルに推進しています。今後は、北米を中心とした「女性の健康」カテゴリーの育成にも注力し、カテゴリーリーダーとしての基盤を構築してまいります。
また、インナーシグナルやサクラエは、cosmetics（化粧品）とmedicine（医薬品）を組み合わせた造語である健粧品（コスメディクス）という概念のもと、独自の発想と技術で「肌の健康」を考え、シミやくすみなど女性のさまざまなニーズに応えたソリューションを提供しています。
少子高齢社会
考え方
医療技術の進展ならびに公衆衛生の向上により世界的な平均寿命の延伸が実現した一方、少子高齢化はさらに進み、生活習慣病などの健康課題が顕在化しています。大塚グループは、医療関連事業で培ったノウハウを活かした科学的根拠のある製品を通じて、ライフステージごとの社会課題に寄り添い、予防・健康増進の観点で世の中のニーズにいち早く適切なソリューションを提供できるよう努めます。
大塚グループが提供するソリューション
米国で生まれたサプリメント「ネイチャーメイド」は、薬剤師だった創業者が処方薬だけでは人々の健康を十分に改善できないことに課題を持ち、生命に大切な栄養素をより自然に近い形で提供することにこだわり開発されました。ライフステージによって異なるさまざまなニーズに応え、幅広い製品展開を行っています。また、2024年からの第4次中期経営計画期間中は、グローバル展開を加速し、更なる価値最大化を目指し取り組んでまいります。