労働・安全衛生

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基本的な考え方

大塚グループでは、グループの共通の企業理念の実現には、社員一人ひとりの心身の健康が不可欠であると認識しています。そのため、安全な職場環境の整備に加え、社員の健康維持・増進につながる取り組みを継続的に行っています。

アプローチ

健康セミナー

大塚グループ各社においてそれぞれ健康宣言を行い、社員の健康の維持・増進のための職場環境の整備に努めることを宣言しています。その取り組みの一環として大塚ホールディングスでは、社員の健康を推進するために大塚製薬健康保険組合、医療職、各社健康管理担当が連携して社員の健康増進に向けた活動を行っています。その一つがグループ社員やそのご家族を対象にした「健康セミナー」です。2015年からスタートし、グループの健康への取り組み、健康保険組合の紹介、社員や家族の健康につながる情報などを伝えるために、全国の主要都市でセミナーを開催しており、これまで延1500名が参加しています*。 グループの事業における知見を活かした内容で構成しており、自身と家族の健康をみつめなおすきっかけとなっています。2020年は、コロナウイルス感染症拡大の影響で、オンライン形式で開催しました。

2020年12月末現在

社員向けウエルネスプログラムの提供

アメリカのサプリメント会社であるファーマバイト社は、栄養製品を提供する会社として、社員に対して「PharmaFit」と呼ばれるウェルネスプログラムを提供。栄養士が会社を訪れ、栄養関連情報を提供や相談を実施しているほか、社員の運動プログラム参加にインセンティブを提供する等の取り組みを実施しています。

職場の安全衛生の改善

安全・安心な職場づくりの観点では、国内のグループ各社の工場および事業所拠点において労働安全衛生法に基づいた「安全衛生委員会」を設置。労働安全衛生の観点からの職場巡視も積極的に実施し、健康管理、作業管理、作業環境管理、労働衛生教育が適切に展開されるために必要な活動を行い、安全衛生委員会で報告し、労働環境の改善につなげています。また、主なグループ会社間で毎年グループ安全衛生会議を実施し、労働災害事例や防止のための取り組みを共有しています。そのほか、大塚製薬では、パートナー企業を対象に労働安全衛生情報交換会を毎年開催するなど、社外も含め、労働安全衛生の取り組み推進に向けた取り組みを行っています。

安全道場

さらに、化学物質を取り扱う大塚化学では、工場における国内外での課題を横展開できる仕組みを整備し、迅速な情報共有を行っているほか、取締役会で毎回グループの安全に関する報告を行うなど、安全な職場づくりに積極的に取り組んでいます。その一例として、事故防止を目的に、2012年より危険体感型研修施設「安全道場」を開設。社内だけでなく海外関連会社や社外も対象に、安全意識を向上させる研修訓練を行っています。座学や過去の災害の疑似体感を通じて、失敗経験と安全知識を再確認し、危険に対する感受性を高め、一歩先を予見する「考動力」を養っています。「安全道場」による安全衛生教育の充実と安全文化構築の活動が認められ、2014年に日本化学工業協会より第8回「レスポンシブル・ケア賞優秀賞」を受賞しました。

残業削減・短縮、有給取得の推進

大塚製薬では、残業削減・短縮のため、上司が部下の業務時間を適切に管理できるよう、残業は事前申告制となっているほか、やむを得ず終業時刻が深夜になった際に終業時刻から次の始業時間の間に一定時間の休息を設けることで、社員が健康な状態で勤務できる環境をつくることを目的に勤務間インターバル制度を制定しています。そのほか、大塚倉庫では、本社部門・支店営業所毎に最終退出者と退出時刻をイントラネット上に掲載し、勤務状況の見える化により、社員の「時間あたり生産性」への意識向上に努めるとともに各部署だけで解決するのでなく全社横断的に解決するための応召制度を導入しています。
また、大塚倉庫では、物流業界全体の課題となっていたドライバーの長時間労働、ドライバーや車両の不足の課題に貢献すべく、新たにトラック予約受付システムを構築。インターネットでの荷降ろし時間の予約受付を可能にし、ドライバーの待機時間を大幅に削減し、輸配送業務の効率化につなげました。

社員向けウエルネスプログラムの提供

アメリカのサプリメント会社であるファーマバイト社は、栄養製品を提供する会社として、社員に対して「PharmaFit」と呼ばれるウェルネスプログラムを提供。栄養士が会社を訪れ、栄養関連情報を提供や相談を実施しているほか、社員の運動プログラム参加にインセンティブを提供する等の取り組みを実施しています。

大鵬薬品における喫煙率ゼロに向けた取り組み

大鵬薬品では、がん領域を主要事業領域とする生命関連企業として、「2023年までに社員の喫煙率ゼロ」を目標に掲げ、新たな取り組みを2020年に開始しました。希望者全員への禁煙外来費用の補助や非喫煙者であることを役職任命時の考慮要素の一つとする等の制度面からの整備を行うほか、卒煙に成功した社員の卒煙のコツをイントラ上で共有するなど積極的な情報提供も行っています。

コロナウイルス感染拡大に対応した取り組み

大塚グループでは、コロナウイルス感染拡大下においても、社員が安全に働けるよう、在宅勤務制度の導入や書類・承認プロセスの電子化など新たな働き方を導入しています。また、社内での徹底した感染対策のほか、感染予防や、もしものための自宅療養のためのガイドラインを制作しイントラへの掲載を通じて社員の理解を深めてもらう活動を行っています。
さらに、メンタルヘルスケアの充実にも取り組んでいます。例えば、大塚製薬工場では新たに外部相談窓口を創設、また大鵬薬品では単身赴任者やストレスチェック結果が高ストレスに該当した社員全員に看護師、保健師が個別に面談やメールする等、きめ細やかな取り組みを行っています。そのほか、在宅勤務による運動不足解消のため、自宅でできるトレーニングビデオの公開や、筋トレや有酸素運動など多様なクラスが受講できる運動アプリを導入し、さらにそのアプリを利用した社内運動イベント等も行っています。

新型コロナウイルス感染症に関する社内への情報提供例:「もしもの時の自宅療養の備え」

大塚グループ各社の - 健康宣言 -

外部評価例

健康経営優良法人 ホワイト500
(大規模法人部門)
健康経営優良法人
(大規模法人部門)
健康経営優良法人ブライト500
(中小規模法人部門)
健康経営優良法人
(中小規模法人部門)
大塚HD、大塚製薬、大鵬薬品、アース製薬 大塚製薬工場 大塚製薬健康保険組合 大塚メディカルデバイス、大塚ウエルネスベンディング、大塚電子、JIMRO
内容 会社
スポーツエールカンパニー2021 スポーツエールカンパニー2021
従業員の健康増進のためにスポーツ活動の支援や促進に向けた積極的な取り組みを実施している企業を選定する制度(スポーツ庁)
2021年選定:大塚製薬(2017年~)
東京都スポーツ推進モデル企業(実践部門) 東京都スポーツ推進モデル企業 (実践部門)
社員のスポーツ活動の促進に向けて優れた取り組みやスポーツ分野における支援を実施している企業等を東京都が認定する「東京都スポーツ推進企業」の中で、特に社会的な影響や波及効果の大きい取り組みを実施している企業等が「モデル企業(実践部門)」として選定される
2020年選定: 大塚製薬
※2016年から6年連続で「東京都スポーツ推進企業」として認定されており、2020年度は初めて「モデル企業(実践部門)」として選定
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