マテリアリティ(重要項目)特定プロセス
マテリアリティの特定にあたり、まずはさまざまな国際的ガイドラインやフレームワーク(ISO26000、GRI、SDGsなど)を参考に社会課題をリストアップしました。次に、大塚グループの課題解決への貢献の可能性、ビジネスへの影響、大塚グループの強みなどを踏まえ、その重要度を評価し絞り込みを行いました。その後、サステナビリティ推進委員会※1での審議を経て、大塚ホールディングスの取締役会で承認され、大塚グループのマテリアリティは「社会(健康、人材、品質)」「環境(カーボンニュートラル、サーキュラーエコノミー、ウォーターニュートラル)」「ガバナンス」に特定されました。マテリアリティ特定から4年以上が経過した現在、第4次中期経営計画に合わせて、マテリアリティの見直しを実施しています。
※1大塚グループ全体のサステナビリティの推進を目的としており、サステナビリティに関する方向性や計画などを討議・決定する機関。サステナビリティ推進責任者である大塚ホールディングスの 取締役が委員長となり、サステナビリティに関わる領域のグループ責任者や各社のサステナビリティ担当者が委員となっている。
社会課題マップ
大塚グループの事業に関わる社会課題をリストアップし、サステナビリティ上の重要性、事業活動への影響度に鑑み、社会課題マップを作成しました。
※2出社しているにもかかわらず、心身の状態の悪さから生産性が上がらない状態
大塚グループのマテリアリティ(重要項目)と主に関連するSDGs(持続可能な開発目標)
マテリアリティ | 社会課題 | 目標 | 活動 | 主に関連するSDGs | |
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社会〔社会の健康〕 | 健康 |
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人材 |
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品質 |
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環境〔地球の健康〕 | カーボンニュートラル※2 |
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サーキュラーエコノミー※3 |
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ウォーターニュートラル※4 |
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ガバナンス |
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- ※1出社しているにも関わらず、心身の状態の悪さから生産性が上がらない状態
- ※2持続可能なエネルギー利用、※3持続可能な原材料利用、※4持続可能な水資源利用
マテリアリティと中期経営計画との関係
大塚グループは、企業理念のもと、社会とともに持続的な成長をするための長期を見据えた重要課題としてマテリアリティを特定しています。2019~2023年度の中期経営計画においても、同方向性のもと2023年度目標を掲げ、事業を推進しています。