基本的な考え方
大塚グループでは、トータルヘルスケア企業として健やかな未来を見据え、事業活動におけるすべての環境負荷をゼロにするという2050年環境ビジョン「ネットゼロ」を掲げました。本ビジョンのもと、環境への取り組みにおけるマテリアリティを「カーボンニュートラル」「サーキュ ラーエコノミー」「ウォーターニュートラル」と特定しています。脱炭素社会の実現へ向けた取り組みがグローバルに加速する中、さらなる積極的な取り組みを推進するため、新たな中長期目標を設定しました。今後も、社員への環境教育実施による環境課題の理解・認識の深化を図るとともに、グループ会社間の協働による相乗効果を発揮し、グループ一体となって取り組んでいきます。
大塚グループ環境方針
大塚グループは、人々の健康と地球の健康に貢献する、なくてはならない企業を目指して、創造性を持って課題に挑戦し続けることにより、人と地球が将来にわたって共存できる社会を実現します。
環境活動指針
- カーボンニュートラル
事業活動全体でカーボンニュートラルに取り組み、脱炭素社会の実現を目指します。 - サーキュラーエコノミー
化石資源由来原料からの脱却とゼロ・ウェイストに取り組み、サーキュラーエコノミー型社会の実現を目指します。 - ウォーターニュートラル
水を大切に使いキレイに還す取り組みを通して、水資源の持続可能な利用を目指します。 - 環境コンプライアンス
環境マネジメント体制を継続的に改善し、コンプライアンスの実効性を高め、リスクを低減します。 - コミュニケーション
環境に関連する情報を透明性高く積極的に開示し、ステークホルダーとのコミュニケーションを推進します。
2022年6月 改訂
大塚グループのマテリアリティ（重要項目）と主に関連するSDGs（持続可能な開発目標）
| マテリアリティ | 社会課題 | 目標 | 活動 | 主に関連するSDGs | |
|---|---|---|---|---|---|
| 環境〔地球の健康〕 | カーボンニュートラル※1 |
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| サーキュラーエコノミー※2 |
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| ウォーターニュートラル※3 |
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- ※1持続可能なエネルギー利用、※2持続可能な原材料利用、※3持続可能な水資源利用
環境マネジメント体制
大塚グループの「環境」に関する方針や取り組みは、大塚ホールディングス取締役と、グループ各社の環境管理責任者で構成される「大塚ホールディングス環境委員会」において審議・決定しています。グループ全体の方向性に係る審議内容は大塚ホールディングス取締役会の承認決議を経て、大塚グループの対応方針として各社に共有され、各グループ事業会社生産部門の取締役をはじめ環境管理担当者で構成される「大塚グループグローバル環境会議」（以下「OGG環境会議」）の実行スキームとして展開されます。「OGG環境会議」では、検討されたリスクや機会の評価、モニタリング結果の報告を行い、「大塚ホールディングス環境委員会」は改善の指示、企画立案の承認を行います。また、モニタリング結果内容が事業戦略及び経営資源に影響を及ぼす場合は、当社の取締役会で決議案件として都度、経営計画に組み込まれます。本委員会は、サステナビリティ全体の戦略や方向性を決定する「大塚グループサステナビリティ推進委員会」の下部組織として位置付けられており、グループのサステナビリティ活動の一つとしての役割を担っています。
大塚グループ環境マネジメント体制
環境マネジメントシステム
大塚グループISO14001統合認証の取得
大塚グループは1999年に最初のISO14001認証取得※1以降、各社の生産拠点ごとに認証を取得し、それぞれで設定した環境目標の達成に向けて、活動を推進してきました※2。近年、環境問題がより一層深刻化しており、その課題解決への貢献が企業にも求められております。大塚グループでは、効率的で実効性の高い環境活動の推進を目指してグループ全体での取り組みを強化すべく、国内5社※3および統括組織の大塚ホールディングスで、2020年8月にISO14001の統合認証を取得しました。これにより統一された環境目標、マネジメントシステムのもと、環境の取り組みをさらに強化し、グループ一体となって目標達成に向け取り組んでいます。
- ※1大塚化学・徳島工場（現在の大塚化学・徳島工場、大塚食品・徳島工場）にて取得
- ※2国内9社、海外11社で認証を取得（2020年8月時点）
- ※3大塚製薬、大塚製薬工場、大鵬薬品（子会社の岡山大鵬薬品を含む）、大塚化学、大塚食品
環境報告書
大塚グループの環境への取り組みについて、詳しくまとめた「環境報告書」を発行しています。
