大塚グループ CDP気候変動において最高評価の「Aリスト」に3年連続認定
2025年2月7日
大塚ホールディングス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 兼 CEO：井上 眞）は、グループの活動において、世界的な環境情報開示システムを運営する非営利団体であるCDP※1より、気候変動対策および開示に優れた企業として、最高評価の「Aリスト」に3年連続認定されました。また、水セキュリティにおいては、2年連続で「A-」認定を取得しました。これにより、「気候変動」と「水セキュリティ」の2部門において「リーダーシップレベル」の認定を受けました。
大塚グループでは、事業活動におけるすべての環境負荷をゼロにするという2050 年環境ビジョン「ネットゼロ」のもと、カーボンニュートラルやウォーターニュートラル等も重要な環境課題と位置付け、グループ協働で取り組んでいます。カーボンニュートラルにおいては「2028年 CO2排出量2017年比50％削減」の目標を掲げ、太陽光発電設備やCO2フリー電力の導入による再生可能エネルギーの活用、コージェネレーションシステム※2導入によるエネルギー利用効率の向上、燃料転換等をグローバルで推進しています。また、ウォーターニュートラルにおいては、「2028年の水使用量を2023年比10％削減」を目標とし、グループの全生産拠点での水管理プログラムの展開を推進するなど、持続可能な水利用に向けた取り組みを行っています。
CDPは、投資家、企業、国家、地域、都市が自らの環境影響を管理するためのグローバルな情報開示システムを運営する英国の慈善団体が管理する非営利団体です。同団体は、世界の主要企業の環境活動についての情報を収集・分析・評価し、気候変動に関する取り組みと情報開示で最も優れた企業を「気候変動Aリスト」として毎年選定しています。2024年は全世界で24,800社以上、日本ではプライム市場上場企業の70%以上を含む2,100以上がCDPを通じて情報開示をしています。
大塚グループは、今後も新しい技術やソリューションの活用を通じ、グループ一体となって地球環境への負荷低減に取り組み、サステナブルな社会への貢献を目指してまいります。
※1：CDP は、企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを有する国際的な非営利団体。2000年の設立以来、資本市場と企業の購買力を活用することで、企業が環境影響を開示し、温室効果ガスを削減し、水資源や森林を保護することを促進する取り組みを先導してきた。CDPは、TCFDに完全に準拠し、世界最大の環境データベースを保有しており、CDPのスコアは、ゼロカーボン、持続可能でレジリエント（強靭）な経済に向けた投資や調達の意思決定を推進するために広く利用されている
※2：都市ガス等を燃料として、エンジン、タービン等の方式により発電し、その際に生じる熱も同時に回収することで、熱と電気を無駄なく利用するシステム