大塚グループ 太陽光発電設備を徳島県那賀町に開設 ～カーボンニュートラルの取り組みを推進～
2024年9月30日
大塚ホールディングス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 兼 CEO：樋口達夫）は、徳島県那賀郡那賀町の工業団地にあるグループ会社敷地内に太陽光発電設備を開設し、9月に稼働を開始しました。
那賀町（旧鷲敷町）の工業団地では、大塚製薬㈱徳島ワジキ工場、大塚テクノ㈱鷲敷工場が操業しており、医薬品やニュートラシューティカルズ(＊1)関連事業製品、医薬品用プラスチック容器部材を製造しています。この度の太陽光発電設備では年間約4,000MWhの発電を想定し、これにより両社にて約2,000t-CO2/年の削減が見込まれます。
大塚グループは、事業活動におけるすべての環境負荷をゼロにするという2050年環境ビジョン「ネットゼロ」を掲げています。また、マテリアリティのひとつとして「地球環境への負荷低減」を特定しており、「カーボンニュートラル」「サーキュラーエコノミー」「ウォーターニュートラル」「バイオダイバーシティ」それぞれの項目における中期目標を設定し、グループ一体となった取り組みを進めています。「カーボンニュートラル」においては、「2028年にCO2排出量50%削減（*2）」「自己創出再生可能エネルギー20%」を目標に掲げ、太陽光発電やCO2フリー電力の導入による再生可能エネルギーの活用、コージェネレーションシステム導入によるエネルギー利用効率の向上、燃料転換等をグローバルで推進しています。2023年には国内グループ会社の統合エネルギー管理の主要拠点となる管理棟を竣工し、エネルギー管理の一元化を強化するとともに、エネルギーベストミックス（*3）の追求を目指しています。
大塚グループは、今後も新しい技術やソリューションの活用を通じ、グループ一体となって環境負荷低減の取り組みを進め、脱炭素社会ひいてはサステナブルな社会の実現への貢献を目指してまいります。
＊1：nutrition(栄養)＋pharmaceuticals(医薬品)
＊2：大塚グループ 2017 年比
＊3：環境性、経済性、安定供給性などを考慮した電源構成の最適化を追求すること
■ 太陽光発電設備概要
■ 大塚グループ 環境の取り組みの詳細はこちらをご覧ください。
（https://www.otsuka.com/jp/sustainability/environment//)