GRIスタンダード対照表

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大塚グループはGRIスタンダードを参照し、2021年1月1日から2021年12月31日までの期間について、本GRI内容索引に記載した情報を報告します。

GRIスタンダード 開示事項 当社内容
GRI 2:
一般開示事項
2021
1. 組織と報告実務
2-1 組織の詳細 会社概要
大塚グループ At a Glance
主なグループ会社一覧
2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 2021年12月期 有価証券報告書(P2-19)企業の概況
統合報告書(P.82) 対象範囲
環境報告書(P.2)報告対象範囲
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先 2021年12月期(2021年1月1日~2021年12月31日)
報告サイクル:年次 ※サイトに関しては随時更新
お問い合わせ
2-4 情報の修正・訂正記述
2-5 外部保証 2021年12月期 有価証券報告書 (P.172-173) 独立監査人の監査報告書
環境報告書2021(P23)第三者検証
環境(気候変動 第三者機関による保証)
2. 活動と労働者
2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 4つの事業と研究開発
2-7 従業員 大塚グループ At a Glance
主要サステナビリティデータ
2021年12月期 有価証券報告書(P19)従業員の情報
2-8 従業員以外の労働者 2021年12月期 有価証券報告書(P19)従業員の情報
3. ガバナンス
2-9 ガバナンス構造と構成 ガバナンス体制
コーポレートガバナンス報告書
サステナビリティ推進体制
第14期定時株主総会招集ご通知(P.9-17)
主要サステナビリティデータ
リスクマネジメント体制
環境マネジメント体制
環境報告書(P7)大塚グループ環境マネジメント体制
人権への取り組み(推進体制)
健康経営(推進体制)
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出 ガバナンス体制
コーポレートガバナンス報告書
2-11 最高ガバナンス機関の議長 ガバナンス体制
コーポレートガバナンス報告書
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 ガバナンス体制
社外取締役メッセージ
サステナビリティ推進体制
リスクマネジメント体制
環境マネジメント体制
環境報告書(P7)大塚グループ環境マネジメント体制
人権への取り組み(推進体制、人権デュー・ディリジェンスの実施)
健康経営(推進体制)
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 ガバナンス体制
サステナビリティ推進体制
環境マネジメント体制
環境報告書(P7)大塚グループ環境マネジメント体制
人権への取り組み
健康経営(推進体制)
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 取締役会での主な審議事項
サステナビリティ推進体制
環境マネジメント体制
環境報告書(P7)大塚グループ環境マネジメント体制
人権への取り組み
健康経営(推進体制)
2-15 利益相反 ガバナンス体制
コーポレートガバナンス・ガイドライン
大塚グループ 利益相反ポリシー
2-16 重大な懸念事項の伝達 ガバナンス体制
サステナビリティ推進体制
コンプライアンス
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見 ガバナンス体制
サステナビリティ推進体制
環境マネジメント体制
環境報告書(P7)大塚グループ環境マネジメント体制
コーポレートガバナンス強化に向けた取り組み
取締役会の実効性評価
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 サステナビリティ推進体制
コーポレートガバナンス報告書
取締役会の実効性評価
2-19 報酬方針 役員報酬
2021年12月期 有価証券報告書(P72)役員の報酬等
2-20 報酬の決定プロセス 役員報酬
2021年12月期 有価証券報告書(P72)役員の報酬等
2-21 年間報酬総額の比率 2021年12月期 有価証券報告書 従業員の状況(P19)連結報酬等の総額が一億円以上であるものの連結報酬等の総額等(P75)
4.戦略、方針、実務慣行
2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 マネジメントメッセージ
サステナビリティ担当役員メッセージ
2-23 方針声明 大塚グループ・グローバル行動規準
イニシアチブ・コミットメント
大塚グループ 人権方針
大塚グループ調達方針
大塚グループ 環境ビジョン、環境方針
2-24 方針声明の実践 コンプライアンス
人権への取り組み
大塚グループ調達方針
大塚グループ 環境ビジョン、環境方針
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス コンプライアンス
顧客対応
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 大塚グループ・グローバル行動規準
コンプライアンス推進体制
人権への取り組み
2-27 法規制遵守 環境報告書(P21)データ集
2-28 会員資格を持つ団体 イニシアチブ・コミットメント
ISO認証
国際認証の取得状況
5.ステークホルダー・エンゲージメント
2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ ステークホルダーエンゲージメント
事業説明会「結核への取り組みに関する説明会」
調達
顧客対応
2-30 労働協約 従業員とのコミュニケーション
GRI 3:
マテリアルな項目に関する開示事項
2021
3-1 マテリアルな項目の決定プロセス マテリアリティ(重要項目)特定プロセス
3-2 マテリアルな項目のリスト 大塚グループのマテリアリティ(重要項目)と主に関連するSDGs(持続可能な開発目標)
3-3 マテリアルな項目のマネジメント マテリアリティの目標と21年度進捗(統合報告書2021 P.18-21)
推進体制
リスクマネジメント
事業等のリスク

経済

GRIスタンダード 開示事項 当社内容
GRI201:
経済パフォーマンス
2016
201-1 創出、分配した直接的経済価値 2021年12月期 有価証券報告書
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会
統合報告書(P.53) TCFD提言への取り組み
環境報告書(P.97) TCFD提言への取り組み
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 2021年12月期 有価証券報告書(P126)退職後の給付
201-4 政府から受けた資金援助  
GRI202:
地域経済での存在感
2016
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)  
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合  
GRI203:
間接的な経済的インパクト
2016
203-1 インフラ投資および支援サービス 地域貢献活動
大塚グループの新型コロナウイルス感染症に向けた取り組み
2021年12月期 有価証券報告書(P45-50)設備の状況
203-2 著しい間接的な経済的インパクト 地域貢献活動
GRI204:
調達慣行
2016
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合  
GRI205:
腐敗防止
2016
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 大塚グループ・グローバル腐敗防止規程(適用範囲)
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 コンプライアンス(コンプライアンス推進体制)
大塚グループ・グローバル腐敗防止規程
リスクマネジメント
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置  
GRI206:
反競争的行為
2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置  
GRI207:
税務
2019
207-1 税務へのアプローチ 税務コンプライアンス
207-2 ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント 税務コンプライアンス
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 税務コンプライアンス
207-4 国別の報告  
GRIスタンダード 開示事項 当社内容
GRI301:
原材料
2016
301-1 使用原材料の重量または体積 環境報告書(P.21)データ集
301-2 使用したリサイクル材料  
301-3 再生利用された製品と梱包材  
GRI302:
エネルギー
2016
302-1 組織内のエネルギー消費量(組織内) 環境報告書(P.19)データ集
302-2 組織外のエネルギー消費量(組織外) 環境報告書(P.19)データ集
302-3 エネルギー原単位 統合報告書(P.77)CO2排出量/ CO2売上原単位
環境報告書(P.19)データ集
302-4 エネルギー消費量の削減 環境報告書(P.19)データ集
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減  
GRI303:
水と廃水
2018
303-1 共有資源としての水との相互作用 環境(ウォーターニュートラル)
環境報告書(P.19)データ集
303-2 環境  
303-3 取水 環境報告書(P.19)データ集
303-4 排水 環境報告書(P.19)データ集
303-5 水消費 環境報告書(P.14)水使用量
GRI304:
生物多様性
2016
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、貸借、管理している事業サイト 環境報告書(P.15)生物多様性
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト  
304-3 生息地の保護・復元 環境報告書(P.14)生物多様性
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 環境報告書(P.15)生物多様性
GRI305:
大気への排出
2016
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 環境報告書(P.20)データ集
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 環境報告書(P.20)データ集
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) 環境報告書(P.20)データ集
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 環境報告書(P.20)データ集
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 環境(カーボンニュートラル エネルギーの効率利用とCO2削減の取り組み)
環境報告書(P.10)カーボンニュートラル
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量  
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 環境報告書(P.16)化学物質管理
GRI306:
廃棄物
2020
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト  
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 環境報告書(P.20)データ集
306-3 発生した廃棄物 環境報告書(P.20)データ集
306-4 処分されなかった廃棄物 環境報告書(P.20)データ集
306-5 処分された廃棄物 環境報告書(P.20)データ集
GRI307:
環境コンプライアンス
2016
307-1 環境法規制の違反 環境報告書(P.20)データ集
GRI308:
サプライヤーの環境面のアセスメント
2016
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー 環境報告書(P.17)サプライチェーン
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 環境報告書(P.8)カーボンニュートラル

社会

GRIスタンダード 開示事項 当社内容
GRI401:
雇用
2016
401-1 従業員の新規雇用と離職 主要サステナビリティデータ(従業員)
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当  
401-3 育児休暇 主要サステナビリティデータ(従業員)
GRI402:
労使関係
2016
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間  
GRI403:
労働安全衛生
2018
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 労働安全衛生
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 労働安全衛生
403-3 労働衛生サービス 健康経営
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 労働安全衛生
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修  
403-6 労働者の健康増進 健康経営
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 労働安全衛生
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 労働安全衛生
403-9 労働関連の傷害 労働安全衛生
403-10 労働関連の疾病・体調不良  
GRI404:
研修と教育
2016
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間  
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 人材育成
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 人材育成
GRI405:
ダイバーシティと機会均等
2016
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ 役員一覧
主要サステナビリティデータ
405-2 基本給と報酬総額の男女比  
GRI406:
非差別
2016
406-1 差別事例と実施した救済措置  
GRI407:
結社の自由と団体交渉
2016
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー 人権への取り組み
調達
GRI408:
児童労働
2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権への取り組み
調達
GRI409:
強制労働
2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権への取り組み
調達
GRI410:
保安慣行
2016
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員  
GRI411:
先住民族の権利
2016
411-1 先住民族の権利を侵害した事例  
GRI412:
人権アセスメント
2016
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 人権への取り組み
調達
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 人権への取り組み
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約  
GRI413:
地域コミュニティ
2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 地域貢献活動
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所  
GRI414:
サプライヤーの社会面のアセスメント
2016
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー 調達
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 調達
GRI415:
公共政策
2016
415-1 政治献金  
GRI416:
顧客の安全衛生
2016
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 国際認証取得状況
顧客対応
国際認証の取得状況 (ニュートラシューティカルズ関連製品・ 消費者事業製品)
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例  
GRI417:
マーケティングとラベリング
2016
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 顧客対応
販売・販促
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例  
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例  
GRI418:
顧客プライバシー
2016
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立  
GRI419:
社会経済面のコンプライアンス
2016
419-1 社会経済分野の法規制違反  
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