GRIスタンダード対照表

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GRIスタンダード 開示事項 当社内容
GRI102:
一般開示事項
2016
1.組織のプロフィール
102-1 組織の名称 大塚ホールディングス株式会社
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 会社概要
2020年12月期 有価証券報告書
4つの事業と研究開発
102-3 本社の所在地 会社概要
102-4 事業所の所在地 会社概要
大塚グループ At a Glance
主なグループ会社一覧
2020年12月期 有価証券報告書(P11-18)関係会社の状況
102-5 所有形態および法人格 会社概要
102-6 参入市場 大塚グループ At a Glance
セグメントの状況
102-7 組織の規模 会社概要
大塚グループ At a Glance
業績ハイライト
2020年12月期 有価証券報告書(P1-4)企業情報
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 主要サステナビリティデータ
2020年12月期 有価証券報告書(P20)従業員の情報
102-9 サプライチェーン 調達
4つの事業と研究開発
2020年12月期 有価証券報告書(P6-10)事業の内容
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 該当なし
102-11 予防原則または予防的アプローチ リスクマネジメント
事業等のリスク
102-12 外部イニシアティブ ISOマネジメントシステム認証状況
ISO認証取得状況
102-13 団体の会員資格 コミットメント
2.戦略
102-14 上級意思決定者の声明 マネジメントメッセージ
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 マテリアリティ
マテリアリティの目標と20年度進捗(統合報告書2020 P.20-21)
第3次中期経営計画とその進捗(統合報告書2020 P.28-41)
事業等のリスク
3.倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 企業理念
大塚グループ・グローバル行動規準
コンプライアンス推進体制
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 大塚グループ・グローバル行動規準
コンプライアンス推進体制
人権への取り組み
4.ガバナンス
102-18 ガバナンス構造 ガバナンス体制
サステナビリティ推進体制
102-19 権限移譲 ガバナンス体制
サステナビリティ推進体制
環境マネジメント体制
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 サステナビリティ推進体制
環境マネジメント体制
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 サステナビリティ推進体制
ガバナンス体制
環境マネジメント体制
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 第14期定時株主総会招集ご通知(P.10-18) 取締役14名選任の件
102-23 最高ガバナンス機関の議長 ガバナンス体制
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 ガバナンス体制
102-25 利益相反 第14期定時株主総会招集ご通知(P.10-18) 取締役14名選任の件
コーポレートガバナンス・ガイドライン
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 社長メッセージ
ガバナンス体制
サステナビリティ推進体制
環境マネジメント体制
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 コーポレートガバナンス強化に向けた取り組み
取締役会の実効性評価
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 サステナビリティ推進体制
コーポレートガバナンス報告書
取締役会の実効性評価
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント サステナビリティ推進体制
リスク管理の体制
事業等のリスク
人権への取り組み
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 サステナビリティ推進体制
ガバナンス体制
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー サステナビリティ推進体制
ガバナンス体制
環境マネジメント体制
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 サステナビリティ推進体制
ガバナンス体制
環境マネジメント体制
102-33 重大な懸念事項の伝達 サステナビリティ推進体制
ガバナンス体制
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 コンプライアンス
102-35 報酬方針 2020年12月期 有価証券報告書(P72-76) 役員の報酬等
有価証券報告書
102-36 報酬の決定プロセス 役員報酬
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与 2020年12月期 有価証券報告書(P72)役員の報酬等
役員報酬
102-38 年間報酬総額の比率 2020年12月期 有価証券報告書
従業員の状況(P20)
連結報酬等の総額が一億円以上であるものの連結報酬等の総額等(P76)
102-39 年間報酬総額比率の増加率  
5.ステークホルダー・エンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト ステークホルダーエンゲージメント
102-41 団体交渉協定  
102-42 ステークホルダーの特定および選定 ステークホルダーエンゲージメント
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 ステークホルダーエンゲージメント
事業説明会「結核への取り組みに関する説明会」
調達
顧客対応
102-44 提起された重要な項目および懸念 調達
顧客対応
統合報告書(P20-21)マテリアリティ 2023年度目標と2020年度進捗
6.報告義務
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 2020年12月期 有価証券報告書(P2-18)企業の概況
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 統合報告書(P78)
対象期間、対象範囲、参考にしたガイドライン
102-47 マテリアルな項目のリスト 統合報告書(P20-21)マテリアリティ 2023年度目標と2020年度進捗
102-48 情報の再記述 主要サステナビリティデータ
102-49 報告における変更 主要サステナビリティデータ
102-50 報告期間 2020年12月期(2020年1月1日~2020年12月31日)
102-51 前回発行した報告書の日付 統合報告書(日本語版)2021年6月
サステナビリティサイト 2021年6月
102-52 報告サイクル 年次
※サイトに関しては随時更新
102-53 報告書に関する質問の窓口 お問い合わせ
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張  
102-55 内容索引 当GRIスタンダード対照表
102-56   環境(カーボンニュートラル 第三者検証による意見書)
GRI103:
マネジメント手法
2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 マテリアリティ(重要項目)
103-2 マネジメント手法とその要素 マテリアリティ(重要項目)
統合報告書(P20-21)マテリアリティ 2023年度目標と2020年度進捗
コミットメント
推進体制
コンプライアンス
103-3 マネジメント手法の評価 統合報告書(P20-21)マテリアリティ 2023年度目標と2020年度進捗
推進体制
外部評価
取締役会の実効性評価
環境(カーボンニュートラル 第三者検証による意見書)

経済

GRIスタンダード 開示事項 当社内容
GRI201:
経済パフォーマンス
2016
201-1 創出、分配した直接的経済価値 2020年12月期 有価証券報告書
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 環境報告書(P9)TCFD 提言への取り組み
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 2020年12月期 有価証券報告書(P.126)退職後給付
201-4 政府から受けた資金援助  
GRI202:
地域経済での存在感
2016
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)  
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合  
GRI203:
間接的な経済的インパクト
2016
203-1 インフラ投資および支援サービス 地域貢献活動
統合報告書(P.50-51 新型コロナウイルス感染症への取り組み)
2020年12月期 有価証券報告書(P46-52)設備の状況
203-2 著しい間接的な経済的インパクト 地域貢献活動
GRI204:
調達慣行
2016
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合  
GRI205:
腐敗防止
2016
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 大塚グループ・グローバル腐敗防止規程(適用範囲)
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 コンプライアンス(コンプライアンス推進体制)
大塚グループ・グローバル腐敗防止規程
リスクマネジメント
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置  
GRI206:
反競争的行為
2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置  
GRI207:
税務
2019
207-1 税務へのアプローチ 税務コンプライアンス
207-2 ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント 税務コンプライアンス
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 税務コンプライアンス
207-4 国別の報告  
GRIスタンダード 開示事項 当社内容
GRI301:
原材料
2016
301-1 使用原材料の重量または体積 環境報告書(P19)データ集
301-2 使用したリサイクル材料  
301-3 再生利用された製品と梱包材  
GRI302:
エネルギー
2016
302-1 組織内のエネルギー消費量(組織内) 主要サステナビリティデータ
環境報告書(P19)データ集
302-2 組織外のエネルギー消費量(組織外) 主要サステナビリティデータ
環境報告書(P19)データ集
302-3 エネルギー原単位 主要サステナビリティデータ
環境報告書(P19)データ集
302-4 エネルギー消費量の削減 主要サステナビリティデータ
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減  
GRI303:
水と廃水
2018
303-1 共有資源としての水との相互作用 環境(ウォーターニュートラル)
303-2 環境  
303-3 取水 主要サステナビリティデータ
303-4 排水  
303-5 水消費 主要サステナビリティデータ
環境報告書(P19)データ集
GRI304:
生物多様性
2016
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、貸借、管理している事業サイト 主要サステナビリティデータ
環境報告書(P19)データ集
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト  
304-3 生息地の保護・復元 主要サステナビリティデータ
環境報告書(P19)データ集
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 主要サステナビリティデータ
環境報告書(P19)データ集
GRI305:
大気への排出
2016
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 主要サステナビリティデータ
環境報告書(P19)データ集
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 主要サステナビリティデータ
環境報告書(P19)データ集
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) 主要サステナビリティデータ
環境報告書(P19)データ集
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 主要サステナビリティデータ
環境報告書(P19)データ集
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 環境(カーボンニュートラル エネルギーの効率利用とCO2削減の取り組み)
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量  
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 主要サステナビリティデータ
環境報告書(P15)化学物質管理
GRI306:
2020更新された分へ排水および廃棄物
2016
306-1 排水の水質および排出先 →廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト  
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物 →廃棄物関連の著しいインパクトの管理 主要サステナビリティデータ
環境報告書(P19)データ集
306-3 重大な漏出 主要サステナビリティデータ
環境報告書(P19)データ集
306-4 有害廃棄物の輸送 主要サステナビリティデータ
環境報告書(P19)データ集
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域 主要サステナビリティデータ
環境報告書(P19)データ集
GRI307:
環境コンプライアンス
2016
307-1 環境法規制の違反  
GRI308:
サプライヤーの環境面のアセスメント
2016
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー  
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置  

社会

GRIスタンダード 開示事項 当社内容
GRI401:
雇用
2016
401-1 従業員の新規雇用と離職 主要サステナビリティデータ
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当  
401-3 育児休暇 主要サステナビリティデータ
GRI402:
労使関係
2016
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間  
GRI403:
労働安全衛生
2018
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 労働・安全衛生
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査  
403-3 労働衛生サービス 労働・安全衛生
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 労働・安全衛生
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修  
403-6 労働者の健康増進 労働・安全衛生
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 労働・安全衛生
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 労働・安全衛生
403-9 労働関連の傷害  
403-10 労働関連の疾病・体調不良  
GRI404:
研修と教育
2016
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間  
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 人材育成
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合  
GRI405:
ダイバーシティと機会均等
2016
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ 役員一覧
主要サステナビリティデータ
405-2 基本給と報酬総額の男女比  
GRI406:
非差別
2016
406-1 差別事例と実施した救済措置  
GRI407:
結社の自由と団体交渉
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー 人権への取り組み
調達
GRI408:
児童労働
2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権への取り組み
調達
GRI409:
強制労働
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権への取り組み
調達
GRI410:
保安慣行
2016
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員  
GRI411:
先住民族の権利
2016
411-1 先住民族の権利を侵害した事例  
GRI412:
人権アセスメント
2016
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 人権への取り組み
調達
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修  
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約  
GRI413:
地域コミュニティ
2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 美術館、阿波おどり、スポーツを通じた地域貢献
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所  
GRI414:
サプライヤーの社会面のアセスメント
2016
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー 調達
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 調達
GRI415:
公共政策
2016
415-1 政治献金  
GRI416:
顧客の安全衛生
2016
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 ISOマネジメントシステム認証状況(FSSC22000認証取得)
顧客対応
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例  
GRI417:
マーケティングとラベリング
2016
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 顧客対応
販売・販促
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例  
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例  
GRI418:
顧客プライバシー
2016
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立  
GRI419:
社会経済面のコンプライアンス
2016
419-1 社会経済分野の法規制違反  
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